近隣住区論

近隣住区論は、都市の匿名性・相互の無関心などの弊害を、コミュニティの育成によって克服することを目的として、クラレンス・A・ペリー*1)によって提唱された理論です。ペリーは幹線道路で囲まれた小学校区をひとまとまりのコミュニティである近隣住区と捉え、その原則として、

  1. 規模:小学校が1校必要な人口に対して住宅を供給する。
  2. 境界:住区は通過交通の迂回を促すのに十分な幅員をもつ幹線道路で取り囲まれる。
  3. オープン・スペース:小公園とレクリエーション・スペースの体系。
  4. 公共施設用地:学校その他の公共施設用地は、住区の中央部か公共広場のまわりに適切にまとめる。
  5. 地域の店舗:商店街地区を1か所またはそれ以上つくり、住区の周辺、できれば交通の接点か隣りの近隣住区の同じような場所の近くに配置する。
  6. 地区内街路体系:予想発生交通量に見合って作られた幹線道路と、循環交通を促進し、通過交通を防ぐように、全体として設計された住区内の街路網。

の6つを挙げています*2)。

近隣住区論が採用された代表的な郊外住宅地として、アメリカ・ニュージャージー州のラドバーンをあげることができます*3)。ラドバーンでは徹底的な歩車分離を図るため、住区を幹線道路で囲んだスーパーブロックとし、住区内の道路は自動車の通り抜けを排除するためにクルドサック(袋小路)とされています。このような歩車分離の仕組みは「ラドバーンシステム」と呼ばれています。

千里ニュータウンでも近隣住区論、ラドバーンシステムの考え方が取り入れられ、「街をつくるまとまり(単位)」として「隣保区(近隣グループ)——分区——住区——地区——住宅都市」という段階的で秩序だった構成が計画されました。住宅は、単一の社会集団を対象とするのではなく、様々なタイプを混在させること、その配置においては歩車分離を原則とすることが考えられています。戸建住宅地ではクルドサック(袋小路)が積極的に採用され、また、特に府営の団地では居住者の交流・活動の場を確保するため「囲み型配置」が採用されました。

プリント

*1)Clarence Arthur Perry(1872- 1944)。アメリカの社会・教育運動家、 地域計画研究者。
*2)クラレンス・A・ペリー(倉田和 四生訳)『近隣住区論』鹿島出版会 , 1975 年
*3)Radburn。1929 年から開発が 始まった郊外住宅地。

(更新:2015年6月9日)