居場所ハウスを地域に根づかせてきた3つの要因

少し前、ある方と、大船渡市の「居場所ハウス」はオープンから運営が3年以上が経過し、徐々に地域に根づいてきたのではないかという話をしていました。

グラフは1日の平均来訪者数の推移です。オープンした2013年度は15〜20人の間を推移していましたが、2016年度は20〜30人の間を推移するなど来訪者は増加していることがわかります。特に注目したいのは朝市、教室、会議などの活動が何も行われていない日の来訪者数。2013年度は10〜15人の間を推移していますが、2016年度は15〜20人の間を推移しています。何の活動も行われていない日にもふらっと立ち寄る人が継続していることがわかります。
また、2015年5月からスタートした食堂の運営も1年以上が経過しました。食堂に昼食を食べに来る人も大きく増加はしていませんが、継続して一定数の人が昼食を食べに来ていることがわかります。

「居場所ハウス」の来訪者は決して急激に増加しているわけではありませんが、オープン当初だけたくさんの人が来て、後は尻すぼみというのとは対象的。これらのグラフからは「居場所ハウス」が徐々に地域に根づいてきたことが現れているのではないかと考えています。

その方との話の中で、「居場所ハウス」が徐々に根づいてきた要因を3つあげるとすれば何かと聞かれました。
もちろん、「居場所ハウス」が地域に根づいてきたのは、運営を担っている個々人の方々の努力の賜。その上で、あえて個々人を越えた要因（あるいは個々人の活動を背後から支えてきた要因）をあげるとするならということで、以下の3つをあげました。

①最初から運営内容が明確に決められていなかったこと

「居場所ハウス」がオープンするまでに1年以上かけてワークショップやミーティングが重ねられてきました。けれども、オープンした2013年6月の時点では、どのような体制で運営するのか、どのような活動を行っていくのかという具体的なことは決まっていませんでした。運営に関わるメンバーはオープン後の試行錯誤を通して、例えば2014年10月から始まる毎月の朝市、2015年5月から始まる食堂の運営をはじめ、運営のあり方を作り上げてきました。
最初から運営内容が明確に決められていたとすれば、こうした試行錯誤の苦労はなく、もっと楽に運営できたかもしれません。けれども、あらかじめ決められた運営内容をただ行うだけの場所になっており、朝市や食堂を生み出すというダイナミックな変化は見られなかったと思います。
マイナス面があったとしても、結果として最初から運営内容が明確に決められていなかったことは、「居場所ハウス」をよりよい場所にするための1つの要因になったと考えています。

②大船渡市末崎町という地域性

ただし、最初から運営が明確に決められていなかったことが、自動的に地域の人々の関わりを生み出すわけではありません。「○○さんなら運営に協力してくれるかもしれない」、「○○を頼むなら、○○さんがいい」という形で、末崎町という地域がある程度の人間関係が築かれた地域だったからこそ、「居場所ハウス」への協力者が徐々に増えていったのだと思います。
もし隣に誰が住んでいるかわからないという地域だったとすれば、協力者の輪は広がらなかったかもしれません。

③震災後というタイミング

ある程度の人間関係が築かれた地域というのは、時として外部に対して閉鎖的になりがち。その意味で、「居場所ハウス」がオープンしたのは震災後だっというタイミングも重要だと思います。
東日本大震災の被災地である末崎町には、震災後、ボランティアや物資の提供をはじめ様々なかたちでの支援がありました。従来の集落（公民館）を単位とする地縁関係に、震災後は避難所や仮設住宅での生活、その後の高台移転などによって、揺らぎが生じていた。これらのことにより、震災後の末崎町は外部に対して開かれた状態になっていた。
「居場所ハウス」は、ワシントンDCの非営利団体である「Ibasho」の提案がきっかけとなり、ハネウェル社からの建設資金の寄付を受けて建設されるという意味で、地域外からやってきた場所。このような場所が末崎町に生まれたというのは、外部に対して開かれていたことの現れ。
「居場所ハウス」が目指すものは、「Ibasho」の理念にある通り、高齢者が何歳になっても自分にできる役割を担いながら、住み続けることができる地域の実現。しかし、これだけだと地域には受け入れられなかった可能性があります。地域に受け入れられたのは、「居場所ハウス」が被災地の復興の拠点だという側面も持っていたからではないかと考えています。